新東亜記事よりgoogle 翻訳。
https://shindonga.donga.com/List/3/01/13/2191390/1
韓国型空母、このままでは「7兆ウォンの標的艦」
中対艦ミサイルの洗礼に抵抗すらできず灰になる運命
2020-09-27
●船体獲得2兆ウォン、艦載機の導入5兆ウォン
●対北戦略資産としても「ブーム」
●一度も経験したことのない軍隊
●政治的ポピュリズムと事業便宜主義がもたらした安全保障惨事
●当局者の無知（無知）・心（私慾）
最近、国防分野で最もホットな話題は断然空母である。国防部が8月、国防中期計画を発表し、これまで「多目的大型輸送艦導入事業」という名前で進行された事業を「軽空母の導入事業」に改称し、この空母の概算諸元と概念について初めて公式の立場を明らかにしたからである。
一部のメディアは、今回の軽空母導入事業の発表にムン・ジェイン大統領の意志が強く作用したと伝えている。北朝鮮の脅威も脅威だが、日本の軽空母導入に積極的に対処しなければならないという大統領の意志が強く、既存の他の戦力増強事業より優先順位で推進されるという話が出てくる。
軍が明らかにした韓国型軽空母は排水量3万t級のデッキの長さが最小260mを超えることが分かった。日本や欧州の軽空母がスキージャンプ台が設置された形状で乾燥さとは異なり、全体の形状は、米国のアメリカ級強襲揚陸艦のように評価デッキ型で作成されたという報道が相次いでいる。
国軍は対外的に軍艦の仕様について紹介するとき排水量を倍自体の重さである軽排水量に紹介する場合が多い。武装と燃料、材料を満載した韓国型イージス駆逐艦の実際の重量は、1万tが超えたが、7600t級駆逐艦で紹介されているかのように軍がマスコミに公開した3万t級空母の実際の満載排水量は4万tをふわり超えると予想される。
国防部が公開した資料を総合すると、韓国型空母は「空母（Aircraft carrier・CV）」の概念がなく、「ヘリコプター搭載強襲揚陸艦（Amphibious Assault Ship・LHA）」に近い。当初海兵隊が希望した上陸艇収容空間であるウェルデク（Well-deck）」がない開放甲板型・スキージャンプ台未設置の形状は、まちがいない米国のアメリカ級強襲揚陸艦の姿だ。
「韓国版アメリカ級」と称さもおかしくない韓国型軽空母は、20台の艦載機を搭載する予定である。20台のうち12台は垂直離着陸が可能なF-35Bステルス戦闘機、残りの8台の潜水艦対応の兵員輸送など、さまざまな任務を遂行する海上作戦ヘリコプターで満ちている。これは典型的な軽空母航空隊編成である。
軍当局が明らかにした韓国型軽空母の役割は、北朝鮮と周辺国の戦略的抑制と対称パワーリザーブだ。北朝鮮が大口径放射砲と新型弾道ミサイルなどを開発するなど、脅威を大きく強化して、陸上空軍基地の開戦超生存性の懸念が高まっているだけに動く空軍知人空母を建造して、これに対応しなければならないという論理だ。周辺国、特に日本が軽空母を作っているので、これに対応しなければならないという論理も追加された。
2030年進（進水）目標
青瓦台の強力な意志のおかげで、この軽空母事業は、他の電力増強事業より速度を出す見通しだ。来年から設計作業に入り、遅くとも2030年までに進するのが目標だ。この程度規模の空母を建造するために、2〜3年程度がかかることを考慮すると、5〜6年以内に概念設計と詳細設計、技術検証を終え、乾燥に着手する電光石火のような一定である。
全体事業費は、少なくとも7兆ウォン以上投入される見通しだ。空母そのものを乾燥する場合にのみ、少なくとも1兆8000億ウォンがかかるだろうという報道が出てくる。図体と機能、形状のすべての面で最も類似米国のアメリカ級が1隻に34億ドル（4兆ウォン）だ。2015年、海軍の「次世代先端艦艇建造の可能性の検討」報告書で推定した価格は3兆1500億ウォン水準だった。群から流れ出たものとみられる乾燥コスト1兆8000億ウォンは、過度に低く専門家を当惑させている。
船体獲得に約2兆ウォンの費用がかかると、艦載機の導入には、少なくとも5兆ウォン以上がかかる。海軍が艦載戦闘機の候補につけたF-35Bは、F-35系列機種のうちフェクドゥクビはもちろん運用維持費が最も高い。20代を導入するには、機体と武装、スペアパーツなどをすべて含むプログラムコストベースで少なくとも4兆ウォンをとらなければならない。ここでは8台の海上作戦ヘリコプターを購入する少なくとも1兆ウォンが必要である。空母運用のための兵力の確保と諸支援施設の設置費用を考慮すると、全体的なコストは7兆ウォンを軽く超えていく。
国防部の発表直後、韓国型軽空母は論議に包まれた。空母の導入を承認する世論が少なくないが、なぜ軽空母を導入すべきかという批判世論が殺到した。過去、金泳三大統領が空母の導入を取り上げる時までも国民は「空母」といえば、ただ「飛行機載せ通う大きな船」と認識したが、今は「軽空母」と「大型空母」がそれぞれどのような機能をして、どのような違いがあることを話すことができる人が多くなった。
次に、国防部が発表した韓国型空母の問題が一体何であり、専門家はなぜ”軽空母をするところにはならないことはよい」と批判するだろうか。この問題を理解するには、「軽空母」というものが何なのかから正確に知って越えなければならない。
軽空母とは何か
かつて孫武（孫武）には「孫子の兵法」で兵法の基本の一つとして知（知彼知己）を強調した。戦うために少ないもちろん私知っておく必要という意味だ。いくら良い武器を手に握らせてくれたのことは誰であり、何の電力でどのように戦うかわからない場合は、100回を戦って100回危険深く、どんなに良い武器が手にあるとしても、その武器をどのように書くことがわからない場合に戦うことすらできない。
空母も同じだ。軍は北朝鮮と周辺国の脅威に対抗し軽空母をガトゲトダと明らかにした。次に、軍は軽空母と呼ばれるものが一体何だと思って、それを持とうとするのだろうか。2015年「次世代先端艦艇建造の可能性の検討」という名称の国防省の研究課題に研究員として参加し、韓国型空母がなぜ必要なのか、北朝鮮と周辺国の脅威レベルと最小要求性能は、将来の任務と作戦遂行の形態についての研究を担当した筆者が研究課題の進行当時の軍の政策決定論者との会合で、得られた結論は、軍が「よく分からない」ということだった。
軍は軽空母が何なのか、あるいは自分たちが艦載機に購入したいF-35Bが通常型空母搭載戦闘機であるF-35Cとどのような点異なり限界があるのか、艦載機が着艦方式に基づいて作戦能力がどのような違いがあるのか、ほとんど知らない研究に参加した民間人の研究者たちを驚かせた。つまり、軽空母と呼ばれるものが何なのかも知らない7兆ウォンを超えるお金をかけて、それを持とうということだ。
1982年フォークランド戦争で威力を発揮し、かつて全世界の流行に広がっ軽空母（Light Aircraft Carrier）は、第2次世界大戦当時、ドイツの潜水艦の攻撃から大西洋輸送船団を守るために作られた護衛空母（Escort Aircraft Carrier）で発展した除害する（Sea Control Ship）にその根を置いている。
除害する概念は、ソ連の水中艦隊膨張に応じて正規空母を補助する海上航空プラットフォームとして、米海軍エルモズームワルトゥ（Elmo Zumwalt）提督が提案した概念である。ソ連の潜水艦や受賞艦隊から海上交通路を守るために、垂直離着陸小型戦闘機と海上作戦ヘリコプターを10〜20代の搭載する廉価型小型空母がまさに除害するある。
脱（脫）軽空母が世界の傾向
大型空母で運用されている艦載機は射出機の助けを得ることができるので離陸重量が20〜30tに達し、500㎞以上の戦闘行動半径と3〜5t以上の武装搭載量を持っているが、除害するで発振する艦載機は、独自の推力に浮かんだことで200〜300㎞の戦闘行動半径と1t未満の武装搭載量を持った。航続距離と武装搭載能力が非常に限られたため、除害さができることは艦隊の海上戦闘を補助して防空任務を遂行したり、近くの敵艦を攻撃するのに十分に限定された。
フォークランド戦争で軽空母が大活躍したのは、戦争期間中、ほとんどの戦闘が海上で行われたからである。以来、スペイン、イタリアなどが軽空母を導入した、スペインのプリンシペデアストゥリアスやイタリアのジュゼッペ・ガリバルディのような軽空母は徹底的に除害する性格で運用された。
英国が軽空母インビンシブルブルグプを除害する性質で一歩一歩進んで軍事力ツー使用に活用しようと試みたことがある。1998年のコソボ空爆と2003年のイラク侵攻当時地上攻撃任務にインビンシブルブルグプを投入したものである。しかし、英国は、垂直離着陸戦闘機を搭載する軽空母では除害する以上の機能を発揮することが不可能だという判断を下し、すぐに中大型空母建造事業のCVFに着手し軽空母をしまった。
軽空母の最大の欠点は、艦載機搭載量が少ない点と搭載艦載機が垂直離着陸戦闘機と呼ばれるものである。空母の能力を評価する重要な尺度のうち、「ソチ生成率（SGR・Sortie Generation Rate）」がある。文字通り航空機をどのくらいの頻度浮かせることができるかということだ。高いソチ生成率を持つためには空母に搭載する航空機の数を増やしたり、整備性に優れて、さらによく浮かせることができる航空機を保有しなければならない。
軽空母の戦闘機搭載量は8〜12代程度の正規空母の20〜30％に過ぎない。航空機数自体が少ないのソチ生成率が低いしかなく、搭載可能な機種が構造が複雑な垂直離着陸機しかない、ただでさえ低いソチ生成率はさらに低下するしかない。
このため、世界各国は、2010年代以降、脱（脫）軽空母傾向を見せている。除害する性格で作られた既存の軽空母をすべて淘汰させ、大型上陸艦に最小限の艦載戦闘機の運用能力を付与サポート目的でのみ使用するか、最初から戦闘機の運用能力を削除し、純粋な揚陸艦だけで利用している。軽空母を確保するために2隻のキャンベラ級多目的揚陸艦を導入して、F-35Bをのせ使用しようとし、オーストラリアが軽空母を放棄したのには理由があったのだ。
韓国型軽空母、何が問題か
群で行われるすべての武器システム導入事業の開始は「脅威の特定」である。北朝鮮や周辺国がどのように脅威か、それが韓国の安全保障にどのような影響を与えるか分析し、それに対応できる手段として武器システムの所要提起がなされるだろう。
筆者は、軍の最初の空母導入の妥当性の検討の過程であった研究課題に研究員として参加し脅威の識別と分析を引き受けた。10年間数十件の群の研究課題を遂行した筆者は、近隣諸国の軍事基地周辺住民のSNS、商用衛星、航空機及び船舶の運航記録などを追跡して近隣諸国どの基地にどの部隊が、いくつかの武器を備えているかどうか、幅広いデータを確保している。
これらのデータをもとに導出した結論は、朝鮮半島近海で韓国の軽空母は生存が不可能だということだった。このような立場は、米海軍が提示する海域別罠生存性の評価資料でも同じように表示される。韓半島周辺海域は、特に黄海はホルムズ海峡に加え、世界で軽空母が生き残るために最も危険な海に評価されている。
韓半島周辺国は、ともに世界最高性能の対艦ミサイルを世界最高密度で運用することで悪名が高い。すぐに北朝鮮にしても難しい暮らしを裂き分けKh-35ベースの新型対艦ミサイルを前後各地に展開しており、中国と日本も超音速対艦ミサイルをはじめとする世界トップクラスの性能のミサイルを水上艦と潜水艦、航空機など、さまざまなプラットフォームで大量で運用している。
韓国型空母が出てくる2030年代半ば、中国は少なくとも4隻の大型空母を、日本は少なくとも2隻の軽空母を保有する予定である。中国は空母搭載艦載機もでき韓国型空母の2〜3倍以上であるが、あえて空母を動員せず、海軍航空隊の地上発進戦闘機や爆撃機の電力だけで韓国型空母を圧倒することができる火力を備えている。
対北戦略資産としても、ブーム」
米国ランド研究所（RAND Corporation）は、F-35戦闘機とスホイプルレンコ系の交換費を1台3と推定する。F-35 1機が墜落するまでスホイプルレンコ系列戦闘機3台を撃墜させることができるという意味だ。この交換費を考えると、韓国型空母は、中国空母山東や遼寧省と対等な電力を備えたように見えるが、2030年代半ばには、これらの中国の空母は2船級に押し出されるものであり、韓国型空母の前J-20またはFC-31ベースのステルス戦闘機で武装した002または003空母がめまいを有する。空母の空母のみついても圧倒的劣勢だが、中国が地上発進航空機まで動員する韓国型空母は数百発の対艦ミサイルの洗礼に抵抗すらできず灰になる公算が大きい。
次に、軽空母を保有している日本とつく勝算があるか。結論から言えば「ノー（No）」だ。日本が出雲級ヘリコプター空母を改造して2隻を作成予定の軽空母は艦載機搭載数量が韓国型空母と似ているが、作戦能力面では、次元が違う。まさに協同交戦能力である。
日本は米海軍が使用している主力早期警報統制機であるE-2Dを13台を導入する。そして、この早期警報統制機とすべての海上自衛隊艦艇、航空自衛隊の戦闘機を一つのリアルタイムネットワークで結ぶNIFC-CA（Naval Integrated Fire Control-Counter Air）を構築している。
韓国軍のF-35Bは、独自のレーダーやセンサーのみ依存の日本の戦闘機との艦隊を見つけるし、この過程で放射される電波は、日本の自衛隊の電子戦システムに捕捉され、韓国のF-35Bの位置が自衛隊にさらされる。自衛隊はレーダー電波を放射していなくても、海軍のイージス艦や早期警戒機が数百㎞外捕捉して送信してくれる韓国の戦闘機の位置情報を利用して一方的な攻撃を浴びせることができる。
これらの違いを克服するには、韓国もE-2D早期警報機を導入して、この連動する戦闘システムと戦術データリンクを構築するために数兆ウォンのお金を注ぎ込まなければならない。周辺国の脅威に備えたいとし7兆ウォン以上のお金をかけて軽空母を導入して、その空母を守るために、また数兆ウォンのお金を使わなければならない状況が発生するのだ。
韓国型軽空母は対北朝鮮戦略資産としても「ブーム」である。搭載戦闘機数自体が少ないだけでなく、戦闘機の内部武装ウィンドウに北朝鮮地下施設打撃のための2000ポンド級の爆弾搭載が不可能だからである。このため、F-35Bを運用する米海兵隊、あとF-35Bを導入することになる日本の航空自衛隊のすべてのF-35Bに近接航空支援（CAS）レベルを超え、長距離終審打撃任務は与えられていない計画である。
つまり、北朝鮮の脅威に備えて周辺国の空母戦力増強に対抗する軍の空母導入名分は軽空母の導入には、成立することができない。問題は、軍当局が2015年の研究報告書で軽空母の費用対効果が非常に低くし、生存性作戦能力が著しく低下するという研究結果を既に報告受けても軽空母を推進しているというものである。
軍の内外で「大統領の強い意志」云々し韓国型空母の導入の発表が出た時点では、政府が、韓米ミサイル指針改正と原子力潜水艦の導入の可能性などに言及して「強い安保」を宣伝し始めた時点とかみ合う。非常に巧みに調整されたこの発表時点では、最近、私たちの安全保障態勢に対する国民の不安感が大きくなる中で出てきたものである。
軍は「一度も経験したことのない国」というスローガンに合わせて「一度も経験したことのない軍隊」を作っている。その結果、東海では、北朝鮮ネックラインが、黄海での中国船が縦横無尽警戒網を突破おり、前面から背面各地部隊と国家戦略施設警戒網が無力化されるかと、境界作戦中将兵が覚醒を稼ぎ、または自動販売機の飲み物を抜いに行き、部隊では、それをまた隠蔽・操作するなど、まさに初の事態が忘れだけ飛び出している。
政治的ポピュリズムと事業便宜主義がもたらした安全保障惨事
前例を見られない大規模な補正で戦闘機の導入予算が削られていき、衛星と偵察機の確保、予算も脅威受け安保がいいのかは、国民的不安がますます大きくなる中で空母と原子力潜水艦という戦略兵器の導入計画が発表されたものである。せいぜい予算250億ウォンが足りず、職業軍人手当まで切り取る庭に7兆ウォン空母と1兆〜2兆ウォン原子力潜水艦をどんなお金で買ってくるかはわからないが、空母や原子力潜水艦の導入発表は、政府の立場では、いわゆる言う「グクポン」マーケティング効果を十分に見ることができる素材ではないことがなかった。
事実、政治家たちは、専門性の不足のため軽空母がどんな物であり、ここで書くことができるか分からないしかない。ただ国防部は、特に海軍が持ってきたレポートとブリーフィング資料の内容を見て信じるしかない。海軍は1兆8000億ウォン程度の比較的少ない予算で軽空母の確保が可能であり、これを導入したときの効果が期待されるかバラ色の未来を描いて政治家たちに報告したものである。その報告内容が事実であれ偽であれ、政治家たちは、それを客観的に判別こなせる専門性がない。
軽空母に最も多くの研究をした海軍は、それがどのような問題点があることを誰よりもよく知っている。たとえ知らなかったとしても、筆者と民間研究者は、2015年に数回の研究会で海軍実務と政策決定論に軽空母の推進の危険性を警告してきたし、海軍もこれを認知していた。
海軍は2015年から今まで、F-35B戦闘機の性能と軽空母の構造と機能など、客観的かつ数値化されたデータを提示して軽空母不可論を提示した研究者の主張に反論していなかった。そのたびに、彼らは取り出した論理は、「それでも事業は行かなければならないのか」ということだった。
当時の軍の高官は、「10兆ウォンを超える予算が記載された事業計画書と5兆ウォンの事業計画書を上に上げると、どちらがより通過がよくなるのか」とし「軽空母の限界はよくわかりが、それでも事業がていくことがより重要だから7万t級の大型空母の結論を撤回し、軽空母に結論をネダルラ」と要求した。
当局者の無知（無知）・私欲（私慾）
研究者が7万t級の規模に総事業費が10兆ウォンを遥かに超える案1インチ提示した理由は、周辺国の脅威と将来の戦場環境では、戦闘機の性能などを総合的に比較分析し出したシミュレーション結果に基づいて置いていた。周辺の安全保障環境がどうしたら韓国型空母はどのような性能を備えなければならず、その所要機器と能力を総合してみると、少なくとも排水量7万t級が出てきたのだ。
海軍当局者は、数回の会議で提示されたPPTと概要レポートを使用して軽空母が韓半島周辺作戦環境で「動く標的さ」になるしかないという警告を受けても軽空母を必要とする姿を見せた。当局者の立場では、自分たちの任期中に事業推進のための書類に印鑑だけ撮れば、自分たちの政治的になることがあります。この政治的には今後進級に有利に作用したり、除隊後の関連会社に入ることができる優れたキャリアとなる。
しかし、この書類を使用して誕生する空母は、国民が期待する空母としての機能と役割を正しく実行できないのはもちろん、戦場に出て行けば一方的に得消灯しざるをえない7兆ウォンの標的であり、その空母に乗船する数百の将兵の墓になる。
前述したように、軍のすべての武器システムの妨害は脅威の識別と、これに対応できる電力所要の出力、つまり「安保的必要」に応じて行われなければならない。しかし、現在の推進される韓国型軽空母は、政治的ポピュリズムと、いくつかの当局者たちの無知（無知）・私欲（私慾）が「安保的必要」よりも大きく作用するようだ。
国民の血税で購入するすべての武器は、国民を守るために使わなければならない。その武器が国民を守るために効用がないことを知りながら、内外の反対を押し切って、あえて考慮すれば、それはすぐに血税浪費であり、放散ビリダ。
僕はミリタリーには疎いですから
「まあ、韓国人が軽空母で一時の幸せが買えるなら、良いんじゃない」
とは思います。
ある知人が、優秀な友人をライバルと勝手に脳内認定し、
絶えず同じものを手に入れようとしているのを端で眺めていて
何とも醜いな～とも思いますが。
wander_civic
신동아 기사보다 google 번역.
https://shindonga.donga.com/List/3/01/13/2191390/1
한국형 항공 모함, 이대로는 「7조원의 표적함」
중 대 함미사일의 세례에 저항조차 하지 못하고 재가 되는 운명
2020-09-27
●선체 획득 2조원, 함재기의 도입 5조원
●대북 전략 자산이라고 해도 「붐」
●한번도 경험한 적이 없는 군대
●정치적 파퓰리즘과 사업 편의 주의가 가져온 안전 보장 참사
●당국자의 무지(무지)·마음(사욕)
일부의 미디어는,이번 경항공 모함 도입 사업의 발표에 문·제인 대통령의 의지가 강하게 작용했다고 전하고 있다.북한의 위협도 위협이지만,일본의 경항공 모함 도입에 적극적으로 대처해야 한다고 하는 대통령의 의지가 강하고, 기존의 다른 전력 증강 사업보다 우선 순위로 추진된다고 하는 이야기가 나온다.
국군은 대외적으로 군함의 사양에 대해 소개할 때 배수량을 배자체의 무게인 경배수량에 소개하는 경우가 많다.무장과 연료, 재료를 가득한 한국형 이지스 구축함의 실제의 중량은, 1만 t가 넘었지만, 7600 t급 구축함으로 소개되고 있는 것 같이 군이 매스컴에 공개한 3만 t급 항공 모함의 실제의 가득 배수량은 4만 t깨어 넘을 것으로 예상된다.
국방부가 공개한 자료를 종합 하면, 한국형 항공 모함은 「항공 모함(Aircraft carrier·CV)」의 개념이 없고, 「헬리콥터 탑재 강습 양륙함(Amphibious AssaultShip·LHA)」에 가깝다.당초 해병대가 희망한 상륙정수용 공간인 웨르데크(Well-deck)」가 없는 개방 갑판형·스키 점프대 미설치의 형상은, 틀림없는 미국의 미국급 강습 양륙함의 모습이다.
「한국판 미국급」이라고 칭 아주 이상하지 않은 한국형경항공 모함은, 20대의 함재기를 탑재할 예정이다.20대중 12대는 수직 이착륙이 가능한 F-35 B스텔스 전투기, 나머지의 8대의 잠수함 대응의 병원 수송 등, 다양한 임무를 수행하는 해상 작전 헬리콥터로 가득 차 있다.이것은전형적인 경항공 모함 항공대 편성이다.
군당국이 분명히 한 한국형경항공 모함의 역할은, 북한과 주변국의 전략적 억제와 대칭 파워 리저브다.북한이 대구경 방사포와 신형 탄도 미사일등을 개발하는 등, 위협을 크게 강화하고, 육상 공군 기지의 개전초생존성의 염려가 높아지고 있는 만큼 움직이는 공군 지인 항공 모함을 건조하고, 이것에 대응해야 한다고 하는 논리다.
2030년진(진수) 목표
청와대의 강력한 의지 덕분에, 이 경항공 모함 사업은, 다른 전력 증강 사업보다 속도를 낼 전망이다.내년부터 설계 작업에 들어가, 늦어도 2030년까지 진 하는 것이 목표다.이 정도 규모의 항공 모함을 건조하기 위해서, 2~3년 정도가 걸리는 것을 고려하면, 5~6년 이내에 개념 설계와 상세 설계, 기술 검증을 끝내 건조하게 착수하는 전광석화와 같이 일정한다.
선체 획득에 약 2조원의 비용이 들면, 함재기의 도입에는, 적어도 5조원 이상이 걸린다.해군이 함재 전투기의 후보에 붙인 F-35 B는, F-35 계열 기종 중 페크두크비는 물론 운용 유지비가 가장 높다.20대를 도입하려면 , 기체와 무장, 스페어 파트등을 모두 포함한 프로그램 코스트 베이스로 적어도 4조원을 받지 않으면 안 된다.여기에서는 8대의 해상 작전 헬리콥터를 구입하는 적어도 1조원이 필요하다.
국방부의 발표 직후, 한국형경항공 모함은 논의에 싸였다.항공 모함의 도입을 승인하는 여론이 적지 않지만, 왜 경항공 모함을 도입해야할 것인가라고 하는 비판 여론이 쇄도했다.과거, 김영삼 대통령이 항공 모함의 도입을 채택할 때까지도 국민은 「항공 모함」이라고 하면, 단지 「비행기 실어 다니는 큰 배」라고 인식했지만, 지금은 「경항공 모함」과「대형 항공 모함」이 각각 어떠한 기능을 하고, 어떠한 차이가 있다 것을 이야기할 수 있는 사람이 대부분졌다.
다음에, 국방부가 발표한 한국형 항공 모함의 문제가 도대체 무엇으로 있어, 전문가는 왜"경항공 모함을 하는데는 안 되는 것은 좋다」라고 비판할까.이 문제를 이해하려면 , 「경항공 모함」이라고 하는 것이 무엇인가로부터 정확하게 알아 넘지 않으면 안 된다.
일찌기 손무(손무)에게는 「손자의 병법」으로 병법의 기본의 하나로서 지(지그지기)를 강조했다.싸우기 위해서 소물론 나 알아 둘 필요라고 하는 의미다.아무리 좋은 무기를 손에 잡게 해 준 것 (일)것은 누구이며, 무슨 전력으로 어떻게 싸울지 모르는 경우는, 100회를 싸워 100회 위험 깊고, 아무리 좋은 무기가 손에 있다고 해도, 그 무기를 어떻게 쓰는 것을 모르는 경우에 싸우는 것조차 할 수 없다.
항공 모함도 같다.군은 북한과 주변국의 위협에 대항해 경항공 모함을 가트게트다와 분명히 했다.다음에, 군은 경항공 모함으로 불리는 것이 도대체 무엇이라고 생각하고, 그것을 가지려고 하는 것일까.2015년 「차세대 첨단 함정 건조의 가능성의 검토」라고 하는 명칭의 국방성의 연구과제에 연구원으로서 참가해,
군은 경항공 모함이 무엇인가, 있다 있어는 스스로가 함재기에 구입하고 싶은 F-35 B가 통상형 항공 모함 탑재 전투기인 F-35 C와 어떠한 점 달라 한계가 있다 의 것인지, 함재기가 착함방식에 근거해 작전 능력이 어떠한 차이가 있다 의 것인지, 거의 모르는 연구에 참가한 민간인의 연구자들을 놀래켰다.즉, 경항공 모함으로 불리는 것이 무엇인지도 모르는 7조원을 넘는 돈을 들이고, 그것을 가지자고 하는 것이다.
1982년 포크랜드 전쟁으로 위력을 발휘해, 일찌기 전세계의 유행에 광이 경항공 모함(Light Aircraft Carrier)은, 제2차 세계대전 당시 , 독일의 잠수함의 공격으로부터 대서양 수송선단을 지키기 위해서 만들어진 호위 항공 모함(EscortAircraft Carrier)로 발전한 제해 하는(Sea Control Ship)에 그 뿌리를 두고 있다.
제해 하는 개념은, 소련의 수중 함대 팽창에 따라 정규 항공 모함을 보조하는 해상 항공 플랫폼으로서 미 해군 에르모즘와르트(Elmo Zumwalt) 제독이 제안한 개념이다.소련의 잠수함이나 수상 함대로부터 해상 교통로를 지키기 위해서, 수직 이착륙 소형 전투기와 해상 작전 헬리콥터를 10~20대의 탑재하는 염가형 소형 항공 모함이 확실히 제해 하는 있다.
탈(?) 경항공 모함이 세계의 경향
포크랜드 전쟁으로 경항공 모함이 대활약한 것은, 전쟁 기간중, 대부분의 전투가 해상에서 행해졌기 때문에이다.이래, 스페인, 이탈리아등이 경항공 모함을 도입한, 스페인의 프린시페데아스트리아스나 이탈리아의 쥬제뻬·걸리버 루디와 같은 경항공 모함은 철저하게 제해 하는 성격으로 운용되었다.
경항공 모함의 최대의 결점은, 함재기 탑재량이 적은 점과 탑재 함재기가 수직 이착륙 전투기로 불리는 것이다.항공 모함의 능력을 평가하는 중요한 척도 가운데, 「소티 생성율(SGR·Sortie Generation Rate)」가 있다.문자 그대로 항공기를 어느 정도의 빈도 띄울 수 있는가 하는 것이다.높은 소티 생성율을 가지기 위해서는 항공 모함에 탑재하는 항공기의 수를 늘리거나 정비성이 뛰어나고, 한층 더 잘 띄울 수 있는 항공기를 보유해야 한다.
이 때문에, 세계 각국은, 2010년대 이후, 탈(?) 경항공 모함 경향을 보이고 있다.제해 하는 성격으로 만들어진 기존의 경항공 모함을 모두 도태시켜, 대형 상륙함에 최소한의 함재 전투기의 운용 능력을 부여 서포트 목적에서만 사용하는지, 최초부터 전투기의 운용 능력을 삭제해, 순수한 양륙함만으로 이용하고 있다.경항공 모함을 확보하기 위해서 2척의 캔버라급 다목적 양륙함을 도입하고, F-35 B를 태워 사용하려고 해, 오스트레일리아가 경항공 모함을 방폐하는데는 이유가 있었던 것이다.
한국형경항공 모함, 무엇이 문제인가
필자는, 군의 최초의 항공 모함 도입의 타당성의 검토의 과정인 연구과제에 연구원으로서 참가해 위협의 식별이라고 분석을 맡았다.10년간 수십건의 군의 연구과제를 수행한 필자는, 근린 제국의 군사기지 주변 주민의 SNS, 상용 위성, 항공기 및 선박의 운항 기록등을 추적해 근린 제국 어느 기지에 어느 부대가, 몇개의 무기를 갖추고 있는지 어떤지, 폭넓은 데이터를 확보하고 있다.
이러한 데이터를 기초로 도출한 결론은,
한반도 주변국은 ,함께 세계 최고 성능의 대함미사일을 세계 최고 밀도로 운용하는 것으로 악명이 높다.곧바로 북한으로 해도 어려운 생활을 찢어 나누기 Kh-35 베이스의 신형대 함미사일을 전후 각지에 전개하고 있어, 중국과 일본도 초음속대 함미사일을 시작으로 하는 세계 톱 클래스의 성능의 미사일을 수상함과 잠수함, 항공기 등, 다양한 플랫폼에서 대량으로 운용하고 있다.
대북 전략 자산이라고 해도, 붐」
미국 랜드 연구소(RAND Corporation)는, F-35 전투기와 스호이프르렌코계의 교환비를 1대 3으로 추정한다.F-35 1기가 추락할 때까지 스호이프르렌코 계열 전투기 3대를 격추시킬 수 있다고 하는 의미다.이 교환비를 생각하면, 한국형 항공 모함은, 중국 항공 모함 산토우나 랴오닝성과 대등한 전력을 갖춘 것처럼 보이지만,
다음에,경항공 모함을 보유하고 있는 일본이라고 도착하는 승산이 있다인가.결론으로부터 말하면 「노우(No)」다.일본이 이즈모급 헬리콥터 항공 모함을 개조해 2척을 작성 예정의 경항공 모함은 함재기 탑재 수량이 한국형 항공 모함과 닮아 있지만, 작전 능력면에서는, 차원이 다르다.확실히 협동 교전 능력이다.
일본은 미 해군이 사용하고 있는 주력 조기 경보 통제기인 E-2 D를 13대를 도입한다.그리고, 이 조기 경보 통제기와 모든 해상 자위대 함정, 항공 자위대의 전투기를 하나의 리얼타임 네트워크로 연결하는 NIFC-CA(Naval Integrated Fire Control-CounterAir)를 구축하고 있다.
한국군의 F-35 B는, 독자적인 레이더-나 센서만 의존의 일본의 전투기와의 함대를 찾아내고, 이 과정에서 방사되는 전파는, 일본의 자위대의 전자전 시스템에 포착되어 한국의 F-35 B의 위치가 자위대에 노출된다.자위대는 레이더-전파를 방사하고 있지 않아도, 해군의 이지스 함이나 조기경계기가 수백 km외 포착해 송신해 주는 한국의 전투기의 위치 정보를 이용해 일방적인 공격을 퍼부을 수 있다.
이러한 차이를 극복하려면 , 한국도 E-2 D조기 경보기를 도입하고, 이 연동하는 전투 시스템과 전술 데이터 링크를 구축하기 위해서 수조원의 돈을 쏟지 않으면 안 된다.주변국의 위협에 대비하고 싶다고 해 7조원 이상의 돈을 들여 경항공 모함을 도입하고, 그 항공 모함을 지키기 위해서, 또 수조원의 돈을 사용하지 않으면 안 되는 상황이 발생한다.
즉,북한의 위협에 대비해 주변국의 항공 모함 전력 증강에 대항하는 군의 항공 모함 도입 명분은 경항공 모함의 도입에는, 성립할 수 없다.문제는, 군당국이 2015년의 연구 보고서로 경항공 모함의 비용대 효과가 매우 낮게 해, 생존성 작전 능력이 현저하게 저하된다고 하는 연구 결과를 이미 보고 받아도 경항공 모함을 추진하고 있다고 하는 것이다.
군은 「한번도 경험한 적이 없는 나라」라고 하는 슬로건에 맞추어 「한번도 경험한 적이 없는 군대」를 만들고 있다.그 결과, 토카이에서는, 북한 목둘레 선이, 황해에서의 중국선이 종횡 무진 경계망을 돌파 내려 전면으로부터 배면 각지 부대와 국가 전략 시설 경계망이 무력화 될까, 경계 작전 중장병이 각성을 벌어, 또는 자동 판매기의 음료를 발 있으러 가, 부대에서는, 그것을 또 은폐·조작하는 등, 확실히 첫 사태가 잊어만 뛰쳐나오고 있다.
전례를 볼 수 없는 대규모 보정으로 전투기의 도입 예산이 깎아져서 가 위성과 정찰기의 확보, 예산도 위협 접수 안보가 좋은 것인지는, 국민적 불안이 더욱 더 커지는 가운데 항공 모함과 원자력 잠수함이라고 하는 전략병기의 도입 계획이 발표된 것이다.겨우 예산 250억원이 부족하고, 직업군인 수당까지 잘라내는 뜰에 7조원 항공 모함과 1조~2조원 원자력 잠수함을 어떤 돈으로 사 올까는 모르지만, 항공 모함이나 원자력 잠수함의 도입 발표는, 정부의 입장에서는, 이른바 말하는 「그크폰」마케팅 효과를 충분히 볼 수 있는 소재는 아닌 것이 없었다.
경항공 모함에 가장 많은 연구를 한 해군은, 그것이 어떠한 문제점이 있다 일을 누구보다 잘 알고 있다.비록 몰랐다고 해도, 필자와 민간 연구자는, 2015년에 몇차례의 연구회에서 해군 실무와 정책 결정론에 경항공 모함의 추진의 위험성을 경고해 왔고, 해군도 이것을 인지하고 있었다.
당시의 군의 고관은, 「10조원을 넘는 예산이 기재된 사업 계획서와 5조원의 사업 계획서를 위에 올리면, 어느 쪽이 보다 통과가 좋아지는 것인가」라고 해 「경항공 모함의 한계는 자주(잘) 원 빌려가, 그런데도 사업이라고 가는 것이보다 중요하기 때문에 7만 t급의 대형 항공 모함의 결론을 철회해, 경항공 모함에 결론을 네다르라」라고 요구했다.
당국자의 무지(무지)·사욕(사욕)
해군 당국자는, 몇차례의 회의에서 제시된 PPT와 개요 리포트를 사용해 경항공 모함이 한반도 주변 작전 환경에서 「움직이는 표적이야」가 될 수 밖에 없다고 하는 경고를 받아도 경항공 모함을 필요로 하는 모습을 보였다.당국자의 입장에서는, 스스로의 임기중에 사업 추진을 위한 서류에 인감만 찍으면, 스스로의 정치적으로 되는 것이 있어요.이 정치적으로는 향후 진급에 유리하게 작용하거나 제대 후의 관련 회사에 들어갈 수 있는 뛰어난 캐리어가 된다.
전술한 것처럼,군의 모든 무기 시스템의 방해는 위협의 식별과 이것에 대응할 수 있는 전력 필요한 출력, 즉 「안보적 필요」에 따라 행해지지 않으면 안 된다.그러나, 현재의 추진되는 한국형경항공 모함은, 정치적 파퓰리즘과 몇개의 당국자들의 무지(무지)·사욕(사욕)이 「안보적 필요」보다 크게 작용하는 것 같다.
국민의 혈세로 구입하는 모든 무기는, 국민을 지키기 위해서 사용하지 않으면 안 된다.그 무기가 국민을 지키기 위해서 효용이 없는 것을 알면서, 내외의 반대를 무릅쓰고, 굳이 고려하면, 그것은 곧바로 혈세 낭비이며, 방산 비리다.
나는 밀리터리에는 서먹하니까
「뭐, 한국인이 경항공 모함으로 한때의 행복을 살 수 있다면, 좋지 않아」
라고는 생각합니다.
있다 지인이, 우수한 친구를 라이벌과 마음대로 뇌내 인정해,
끊임 없이 같은 것을 손에 넣으려 하고 있는 것을 구석에서 바라보고 있어
왠지 보기 흉하다~라고도 생각합니다만.
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