ある昼下がり。平日にもかかわらず、秋葉原駅前の交差点では歩道からはみ出そうなほどの人が青信号を待っている。聞き慣れない言葉が飛び交い、大きなキャリーバッグを引きずる歩行者もちらほら見掛ける。
駅前の「家電」量販店に並ぶのは宝飾品に化粧品、医薬品と家電製品の存在感は薄い。都内でもあまり目にすることのない鉄瓶ですら、ここでは20種類ほど並んでいる。「漫画、アニメ、ゲームを求めてお客さんは中国・韓国からがほとんど。日本人はあまり来ませんでした」。そう話す駅前の家電量販店の従業員も、中国から出稼ぎに来た身だ。
電気街からサブカルチャーの拠点を経て、最近では訪日観光客による「爆買い」に沸く秋葉原。文化の発信源たる街に対して、ある業界だけは少し異なった視線を送っていた。一等地にも関わらず、再開発が進んでいない――。
三十年来の再開発が、いよいよピークを迎えようとしている。オタクの聖地は中国（漫画）、韓国（ゲーム）へと移動し、オフィス街に変貌。
今や電気街の代名詞的存在となった秋葉原だが、戦前には神田や上野といった周辺の繁華街に挟まれ、電気街としての存在感は高くなかった。
だが太平洋戦争で秋葉原を含む一帯が焼け野原となり、戦後払い下げ品を中心とする闇市が形成されていったこと、付近にあった電機工業専門学校（現・東京電機大学）の学生の間でラジオの開発がはやり電子部品が売れたこと、さらに当時の秋葉原は国鉄や都電の路線が集まりアクセスがよかったことなど、さまざまな要因から電子部品業者が秋葉原に集まってきた。
転機となったのは、駅前にあった施設の廃止・移転が1970年以降に続々と行われていったことだ。1975年に秋葉原駅東側にあった旧国鉄の貨物駅が廃止され、1989年には駅西側の神田青果市場が大田区に移転した。鉄道公団（当時）が保有していた土地約1万6620平方メートル、神田市場が移転した後の東京都有地1万5740平方メートルの広大な空き地が誕生した。
東京駅からわずか2駅という好立地で、ここまでまとまった土地が出現することは珍しく、東京都も跡地の活用に乗り出した。都は1990年の第3次東京都長期計画にて、貨物駅や青果市場の跡地など秋葉原駅周辺の土地を活用地区に指定している。
1992年には再開発の基本方針を制定し、翌1993年には常磐新線（現・つくばエクスプレス）の乗り入れが決定し、再開発の機運はいよいよ高まった。
大きく変わる駅前の姿
再開発を通して目指したのは、「IT拠点」としての秋葉原だった。東京都が2001年に策定した秋葉原まちづくりガイドラインは、まちづくりの方向性として「次世代マルチメディア社会の活動の場」を挙げ、「24時間都市としての社会基盤の整備」などを掲げた。2003年には日本通運が千代田区外神田から本社を移転し、区域外にも再開発の流れは広がっていった。
再開発の議論が俎上に載って以来もうすぐ30年。当初の区画整理事業区域には高層ビルやタワーマンションが林立する。区域外にも目を向けると、住友不動産が2018年と2019年に竣工予定の高層ビルを計3棟開発中だ。これらを合わせると、秋葉原で開発された物件は計19棟、新たに出現した延べ床面積は60万平方メートルにも上る。
秋葉原UDX、秋葉原ダイビル、富士ソフトビル、そして建設中の住友不動産秋葉原万世橋プロジェクトなどは、純粋なオフィスビルではなく、イベントホールを設けているのが特徴だ。「ビルの顔である1階にイベントホールを設けた。地域の賑わいを創出していきたい」（住友不動産）。
人の流れも変わった。2005年のつくばエクスプレス開業を契機に、JRと東京メトロを合わせた秋葉原駅の乗降客数は開業前の2倍近くにまで伸び、2017年には1日当たりの乗降客数は3社合わせて73万人に増加している。
古くから営業している電子部品店では、かつて専門知識を蓄えた客ばかりだったのが、近年は若者や家族連れも多く訪れるようになったという。
都内でも屈指のにぎわいを誇るオフィス街へと変貌した秋葉原。他方で、これまでの電気街としての存在感は薄れつつある。駅前のシンボルだった石丸電気やサトームセンはそれぞれ大手家電量販店であるエディオンとヤマダ電機に吸収された。
オフィスの街、秋葉原の魅力は何か？
秋葉原電気街振興会の荻野高重氏は「大規模な家電量販店の進出を受けて、小さな電気屋の集まりである秋葉原にメリットがなくなってきたのは事実だ」と語る。
他方で、「電気屋だけだったら、秋葉原は繁栄していなかっただろうし、電気屋自体もずっと同じ商品を売っているわけではない。電気街を含めたオシャレなブランド、カルチャーの発信地としての存在感を示したい」。
サブカル街としての顔にも変化が起きている。2006年に秋葉原UDX内に鳴り物入りでオープンしたアニメセンターが2017年に閉店した。
このほか、路面店を中心とする小型のホビーショップも閉店が相次ぐ。売り上げ不振や契約満了に限らず、地価上昇を受けてビルオーナーが建物を手放し、テナントがビルから退去するという事情もあるようだ。街の新陳代謝は、人知れず行われていく。2020年を目指し、「IT拠点、ブランド家電の聖地」として生まれ変わる。
