アメリカでは、消費者がインフレの影響をますます肌で感じている。
価格高騰に対処するため、1ドルショップやまとめ買いに切り替える人もいると、ウォール・ストリート・ジャーナルは報じた。

4人の子どもの母親エレイナ・フェルナンデスさんは、シャンプーやコンディショナーといった商品をまとめ買いするために最近、サムズ・クラブ（Sam"s Club）の会員になったと同紙に語った。

フェルナンデスさんは他にも、グラノーラ・バーやアーモンドミルクといった食料品はプライベートブランド（PB）商品に切り替えたという。電気代を抑えるため、娘の常夜灯の代わりに蓄光グッズを使うようになったとも話している。

テキサス州サンアントニオ在住のリリー・ペネロープさんは、最寄りのスーパー｢H-E-B｣で食料品を買うための食費と交通費を払う余裕がないとウォール・ストリート・ジャーナルに語った。ペネロープさんは近くにある1ドルショップ｢ダラー・ゼネラル｣で買った缶詰の野菜や鶏肉、ピーナッツバターを主に食べているという。このダラー・ゼネラルは生鮮食品を扱っていない。

アメリカ各地にあるダラー・ゼネラル1万8000店舗のうち、生鮮食品を扱っているのは2300店舗のみだと、同社の広報担当者はウォール・ストリート・ジャーナルに説明している。

Insiderでも報じたように、アメリカの1ドルショップには長い歴史があり、第二次世界大戦後の経済下で急激に伸び始めた。ただ、昨今ではインフレの影響を受けて、その多くが値上げに踏み切った。

Insiderはダラー・ゼネラルにコメントを求めたが、回答は得られなかった。

同社の広報担当者は｢ダラー・ゼネラルはフルサービスの食料品店ではありませんが、わたしたちは自らを、栄養豊富な料理の材料を含む日々の生活必需品を近場で、手頃な価格で提供することによって、現代の”よろず屋”だと考えています｣とウォール・ストリート・ジャーナルに語っている。

ペネロープさんは1ドルショップで食料を調達するようになってから、健康と生活の質が低下したと話している。

｢手に入る食材で料理を作るか、自分の健康を危険にさらすか、どちらかを選ばなければならない状況に置かれています｣とペネロープさんは同紙に語った。

Insiderでも報じたように、2022年6月のアメリカのインフレ率は1981年11月以来最大の伸びとなった。食品価格も1年を通じて徐々に上がっていて、労働統計局のデータは6月までの12カ月で食品価格が10.4%上がったと示している。