「ラピダスは結局失敗に終わるのではないでしょうか。業界では『ラピダスは詐欺』といった言葉も出回っています」。1年前、私的な席で出会ったある日本人記者は「国家安保に重要な半導体部門で日本は後れを取った」とし「2ナノメートル（nm、1nmは10億分の1メートル）半導体の技術確保までは険しい道のり」と話した。そこで「そんな状況に置かれているラピダスに日本政府が膨大な税金を注ぎ込むのだとすれば、批判する記事を書かなければならないのではないか」と聞いたところ、彼は言葉なく話題を変えた。

　12月18日、北海道千歳市の氷点下10度の凍土に建設中のラピダスの2ナノ工場を訪れた。3－4メートルの高い遮断幕に沿って建設現場を見て回り、正門の外から内側の様子を写真に撮ろうとしたところ、近づいてきた警備員に止められた。「軍事施設でもないのに、仮に私有地だとしても、外から撮影する写真まで取り締まる権利はないのではないか」と言うと、警備員は「私は指示に従うだけ」と答えた。

　まるで軍事施設のような工場を建てるラピダスは、トヨタやNTT、ソニーなど日本の最高技術を誇る企業が2年ほど前に共同で立ち上げた会社だ。出資額はわずか73億円だが、日本政府は補助金として9200億円を投入した。日本人から1人当たり8000円ずつ集めたことになる。再びラピダスに金が必要になると、日本政府は最近1000億円を追加で支援するとともに「今年法律を改正してでもラピダスに債務、および利子支給を保証する」と明らかにした。中国の官製半導体企業を批判しているが、ラピダスはこれに劣らない。

　実際、日本のマスコミや半導体の専門家たちも、ラピダスの失敗の可能性について明確に理解している。何といっても金、技術、そして人材が足りない。2027年度をめどに2ナノ量産設備を完成させるためには、資金として5兆円が必要だが、日本政府の補助金以外には大金が入ってくるめどがない。米国IBMの2ナノ技術を導入したものの、研究室水準の技術に過ぎない。大量生産ラインで検証された技術ではないのだ。日本には2ナノどころか、10ナノ、20ナノの生産ラインを運営したことのある人材もほぼ存在しないのが現実だ。

　だが、日本の新聞やテレビで「特恵論争」や「税金の浪費」といった鋭い批判は見当たらない。背筋が寒くなる理由は、ラピダスではなく、日本の切実さのためだ。日本の半導体戦略の舞台裏である半導体戦略推進議員連盟の甘利明会長は2年前、本紙とのインタビューで「40ナノしか作れない日本にとって、2ナノへの挑戦は『夢のまた夢』」とし「日本には最後のチャンス」と話した。成功の可能性が高くて挑戦するのではなく、日本の未来の国家安保にとって必ず必要だから手に入れるというわけだ。一度方向性が決まれば、最後まで推し進める日本は半導体を諦めないだろう。

　補助金どころか、週52時間勤務制の例外も認めるよう求めた「半導体特別法」も白紙化に追い込んだ韓国の政治家たちはそうではないようだが、諦めない日本に対して感じるこの不安は、何も記者だけが感じているものとは思えない。

東京＝成好哲（ソン・ホチョル）支局長