韓国・米国ビッグ３も離れて…みずぼらしくなった東京モーターショー（１）
2011年12月02日14時33分 
中央日報/中央日報日本語版 comment124mixihatena0
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メルセデスベンツが東京モーターショーで公開した前輪駆動のコンセプトカー「Ａ－Ｃｌａｓｓ」は、新型ターボチャージャー４気筒ガソリンエンジンを搭載し、最大２１０馬力まで出る。 デュアルクラッチ変速機やレーダー基盤衝突警告システムなどを装着している。   東日本大震災の影響と円高の二重苦にあえいでいる日本自動車産業は復活できるのか。 トヨタ・日産・ホンダに代表される‘日本ビッグ３’の再起をうらなう「第４２回東京モーターショー」が先月３０日、東京ビッグサイトで開幕した。 １１日まで開催される東京モーターショーには１３カ国・１７６社が参加し、３９８台の新車を展示した。 このうち５２台は世界初だが、ほとんどが日本車だ。

  ＧＭ・フォード・クライスラーなど米ビッグ３が参加せず、欧州のフィアット・フェラーリも展示場を出さなかった。 韓国自動車企業も背を向けた。 バスを前面に出した現代（ヒョンデ）商用車だけが小さなブースを設けた。 わずか４年前まで北米デトロイト、独フランクフルト、仏パリモーターショーとともに各大陸を代表する世界４大モーターショーと呼ばれてきた地位が大きく落ちたのだ。

  大幅に縮小した東京モーターショーではかつての活気が見られなかった。 参加企業が減り、展示場も従来の幕張メッセの半分にもならないビッグサイトに移った。 モーターショーの花である未来型コンセプトカーも、１、２年以内の商用化が可能な試作モデルがほとんどだった。 開発費を減らした結果だ。 今年１－１０月の日本の新車販売台数は３４７万台で、前年同期に比べ２３％減少した。

  カルロス・ゴーン日産会長は「０９年の東京モーターショーはリーマンショックで展示場の多くの部分が空いていた。 今年も円高と大地震、タイの大洪水までが重なり、日本企業が大きな被害を受けた状況だが、電気自動車などのエコカーで克服する」と強調した。 ゴーン会長の言葉のように日本企業は強まる燃費規制に対応するためのエコ戦略を明確に表した。 トヨタはハイブリッド、日産と三菱は電気自動車、ホンダとマツダは電気自動車・燃料電池の二重路線戦略で差別化した。

  トヨタは小型軽量ハイブリッド「アクア」を世界で初めて公開した。 １．５Ｌガソリンエンジンとモーターを組み合わせたこの車は軽量化技術を導入し、従来の「プリウス」ハイブリッドシステムより重量を４０キロ減らした。燃費は３５キロにのぼる。 小型車「ｉＱ」をベースとした近距離電気自動車「ＦＴ－ＥＶ　III」も公開した。 来年下半期に商用化される予定で、一度の充電で１０５キロを走行できる。 また「プリウス」に電気自動車機能を強化し、燃費を６４キロまで高めたプラグインハイブリッドモデルも発表した。

  日産はスマート電気自動車「ＰＩＶＯ３」を世界で初めて公開した。 未来都市に適した設計の電気コンセプトカーで、自動駐車機能が付いている。駐車時に自動で電気充電が可能なシステムもある。 家庭に電気供給が中断した時、逆に電気自動車から家庭に電気を供給する統合システムも登場し、注目を集めた。 福島原発事故で家庭への電気供給が円滑でなかった経験に着眼したのだ。

  ホンダはコンパクト電気自動車のマイクロコミューターコンセプトを出した。 全長２．５メートル、幅１．２５メートルの一人乗り都心型移動手段で、スマートフォンとつないで自動車の各種情報を確認できる。 リチウムイオンバッテリーを搭載して６０キロの走行距離を確保した。スバルは後輪駆動スポーツカー「ＢＲＺ」を公開した。 トヨタと共同開発したこの車には２．０Ｌ水平対向４気筒エンジンを搭載している。

  一方、日本の最高経営責任者（ＣＥＯ）らはモーターショーで一様に「円高が続けば、生産基地を移転するしかない」とし、強力な政府の介入を訴えた。

  日産のゴーン会長は「輸出車は事実上、収益がないため、生産基地をタイ・中国・メキシコに移転することになるだろう」とし「政府は為替市場にもっと介入する必要がある。 自国通貨の最低防御ラインを設定したスイスの前例に従うべきだ」と強調した。 今年初め「日本生産３００万台維持」を強調したトヨタの豊田章男社長も「円高は企業が対処できるレベルを超えた。 海外移転を積極的に推進する」と述べた。