【COTY】2012-2013日本カー・オブ・ザ・イヤーの10ベストカーを発表

2012年11月6日(火) 17時37分

同日、第一次選考会が開催され、全30台のノミネート車の中から、最終選考会に進む上位10台を選出した。

今後、10ベストカーの中から、11月21日に富士スピードウェイにおいて「10ベストカー試乗選考会、イヤーカー投票」で自動車評論家・ジャーナリスト・一般有識者からなる60名の選考委員が最終選考の投票をおこなう。

第33回目となる2012-2013 日本カー・オブ・ザ・イヤーのイヤーカーは、11月29日「ダイバーシティ東京プラザ/Zepp Diver City（TOKYO）」の最終選考発表会＆表彰式において発表される。

■10ベストカー■
●トヨタ『86』/スバル『BRZ』
●日産『ノート』
●ホンダ『N BOX』/『N BOX+』
●マツダ『CX-5』
●スズキ『ワゴンR』/『ワゴンRスティングレー』
●フォルクスワーゲン『up!』
●BMW『3シリーズ』（セダン/ツーリング）
●シトロエン『DS5』
●アルファロメオ『ジュリエッタ』
●レンジローバー『イヴォーク』
（ノミネート順）
《椿山和雄》

http://response.jp/article/2012/11/06/184443.html

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なんか、外車が妙に多いな。

（ ´･ω･）

本命は、SKYACTIV-D な MAZDA CX-5 かな。

（*´･ω･）

TOYOTA 86 / SUBARU BRZ だったら萎えるな。

（ ´-ω-）

～　以上　～

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（おまけ）

嘘吐きがまるで被害者面だな。

（ ´･д･）p

記事入力 : 2012/11/06 08:18

燃費誇張問題で現代自関連の株価暴落

　米国環境保護庁（EPA）の勧告を受け、現代・起亜自動車が北米で販売している13モデルの燃費表示を下方修正し、消費者に補償を行うと発表したことで、同社関連銘柄の株価が暴落している。5日にソウル株式市場では、時価総額2位の現代自動車、3位の現代モービス、5位の起亜自動車の株価が4－7％急落し「自動車産業が韓国経済を揺るがせた」との声も聞かれた。

　米国メディアは今回の事件が最近業績好調だった現代・起亜自にとって打撃になると予想した。ウォール・ストリート・ジャーナルは「現代・起亜自は燃費を売りにしてきただけに、評判に傷が付くことになりそうだ」と報じた。

　現代自グループ側は「株式市場の反応があまりに厳しい」として戸惑いを隠せず、5日午前には緊急対策会議も開いた。

　現代・起亜自は4日付のニューヨーク・タイムズ、ワシントン・ポストなど主要紙に謝罪広告を掲載し、該当車両の購入者に対する補償プログラムの内容を詳細に説明した。米国内の販売業者を対象としたテレビ会議を開き、状況を説明するとともに、謝罪も行った。現代・起亜自は「迅速な対応に現地の反応は好意的だ。米国では今回の事態が特に話題にならないほど沈静化した」と指摘した。

　カリフォルニア州の販売店経営者は5日、「注文が殺到している状況で懸念したが、キャンセルはまだない。本社の対応が顧客に評価されているようだ」と話した。

　しかし、今回の事態が長期化し、補償金額が予想よりも膨らむとの懸念も聞かれる。現代・起亜自は米国市場で90万台を対象に9070万ドル（約73億円）の補償を行うとしている。しかし、カナダでの販売分12万台を追加しなければならない上、補償を受けた消費者も転売または廃車まで補償を受け続けることができるためだ。

　自動車業界の専門家は「現代自は補償金、謝罪金として1人当たり平均100.75ドル（約8100円）を支払うとしているが、新車を購入した人の平均保有期間が約6年だということを考えると、北米での販売分102万台に対し、今後6年間に6億ドル（約482億円）を超える補償金の支払いが必要になる可能性がある」と指摘した。

　ただし、現代自グループは市場の見方に対し「他社でこれだけ積極的な対策を打ち出した例はないにもかかわらず、走行距離や（補償金の）請求率を最悪のケースで仮定し、まるで罰金を支払うかのように計算するのは行き過ぎだ」と反論している。

　現代自の役員は「77ドル（約6200円）以下の小額の請求率は半分以下に低下し、補償額は来年には250億ウォン（約18億円）、翌年からは数十億ウォン（数億円）に減少するとみている」とし、最悪の場合でも補償引当金として1兆1000億ウォン（約810億円）を積めば問題ないとの見方を示した。

　自動車業界では現代・起亜自に対する同情論もある。同社が今回認めた燃費測定手続き上の問題は、EPAが定めた燃費測定・路面摩擦係数、ウオーミングアップ、外気温などの許容範囲を意図的に逸脱したわけではないとの見方があるためだ。現代自の役員は「許容範囲内で最も低い気温、最も高い路面摩擦係数でEPAと共同測定を行ったところ、燃費が表示値よりも低くなり、それを受け入れた。燃費問題で攻防を展開し、裁判に発展するよりも、むしろ先手を打つ方がよいと判断した」と説明した。

　今回のように多数のモデルが一度に問題になったことはないが、燃費をめぐる論議は後を絶たない。

　今年初めにもホンダのシビックハイブリッドのユーザーが燃費をめぐり提訴し、ホンダは燃費表示を大幅に引き下げた。フォーブスなど米国メディアは「現代・起亜自と同じ方式で燃費を測定し直せば、問題にならないブランドはない」と伝えた。

　今年8月にフランス政府が欧州連合（EU）に対し、現代・起亜自など韓国車を優先監視対象に指定するよう求めた例が示すように、各国で急成長する現代・起亜自に対するけん制が始まったとの見方もある。

金徳翰（キム・ドクハン）記者
朝鮮日報／朝鮮日報日本語版

http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2012/11/06/2012110600406.html